社員の「帰属意識」を高める会社の特徴14選!こんな会社があれば是非勤めたい!
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けたろー
こんにちは、けたろー(@ketaroou)です!

 

あなたは自分の勤務している会社に帰属意識は持っていますか?

 

自分の勤めている会社に対して帰属意識を持っているということは、あなたは少なからずその会社に恩を感じ、何かしらの魅力を感じているからなのでしょう。

 

わたくしけたろーもこれまで様々な企業などに勤務をしてきましたが、いち従業員の立場として一様に思うことは、「仕事内容・勤務環境等に関する不満が募る会社に対しては、帰属意識など抱くことはできない」ということです。

 

そもそも帰属意識とは企業側の社員教育等で芽生えさせられるものではなく、自分で勝手にその会社に満足して芽生えていくものです。これは間違いありません。

 

社員を奴隷のようにこき使う使用者であったり、「仕事だから」という言葉を使えばある程度の無理難題は通ってしまうと思っている勘違い経営者など、そもそも使用者・経営者としての素質や資格が無い人間にもたくさん出会いました。

 

わたしは今回、そんな様々な経験から「こんな会社であればぜひ勤めたい!こんな会社になら帰属意識が持てる!」と思える会社の特徴を挙げていきたいと思います。

 

この記事に記載している内容はわたしの勝手な机上の空論です。

 

ですが、これら全てを実践できている企業もきっとあるはずなのです!

 

こんな素晴らしい企業が日本中に溢れることを切に願っています。

 

さあ、では早速お話を始めましょう!

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給与・福利厚生

社員が、自分の勤める会社に満足心を抱く上で重要となってくる重要なポイントが「給与」と「福利厚生」です。

社会的重要度・仕事量に見合った給与額であること

社会人として仕事をする上で、「仕事に見合った給与」というのは絶対条件です。

 

絶対条件なのにもかかわらず、企業もしくは使用者によっては、社員の足元を見て低賃金で雇用している現状があったり、その仕事の社会的重要度が高いにもかかわらずそれに見合わない額の給与であったりする場合が多数存在するのが現状です。

 

また、社会的重要度が低かったとしても仕事量が多かったり、仕事中は常に集中を要するなどの過酷な環境であった場合、やはりそれに見合った給与額というのは支払ってもらいたいものです。

 

例え飛びぬけた高給取りでは無いにしても、「その仕事に見合った額」を企業側が見極めてしっかりと支払う事ができれば、被雇用者側の満足度は高くなるでしょう。

 

福利厚生が充実しており、社員間で業務の代替が効くこと

福利厚生が充実しているというのも企業の魅力の一つです。

 

福利厚生と言っても様々な種類がありますが、特に、有給休暇以外に会社が独自に定めた休暇制度であったり、給与・賞与以外の一時金の支払いや、スキルアップのための補助制度などがあればなおさら魅力的です。

 

また、休暇を取った時に自分の業務の代替えが効くか否かという点も重要なポイントです。

 

「自分しかできない仕事」「自分がいないとどうしても回らない仕事」であれば、当人は長期休養などを取ることは出来なくなってしまうでしょう。

 

そうなれば社員の不満が募ります。

 

企業側は、たとえ人手不足が深刻化していても、たとえ部門内の人数が定数だったとしても、「この人しかできない仕事」というのは無くしていかないといけません。

 

業務の代替えが効くというのは、企業側としても大きなメリットになりますし、何より社員が安心して休むことができます。これが社員の満足度に繋がることは明白です。

十分な各種休暇・有給休暇を取得できること

平成31年4月から、法律で企業に対して従業員への有給休暇の一定日数の取得が義務付けられました。

 

だからといって「社員に有給休暇を使わせないといけなくなったから、その日数だけ仕方ないから休んで」というのは大間違いです。

 

法人である以上、社員・従業員に与えた有給休暇というのは、本来、全て使わせて然るべきであるとわたしは思います。

 

貯まりに貯まって毎年消えていく有給休暇など、本来あってはいけないのです。

 

有給休暇が付与されたら、付与された分だけ全て使い切って当然になるべきなのです。

 

そうすることにより会社の経営に悪影響が出たり、会社そのものが傾いてしまったりするなんて言う場合は、そんな会社は健全な日本経済のためにさっさと潰れてしまった方がいいです。

 

有給休暇をマックスで取得できる会社があれば、被雇用者側からすればその魅力は絶大です。

 

福利厚生に充実した企業というのは、有給休暇以外にも独自の休暇制度を設けています。

 

それらも取得できれば取得できただけ、社員の満足度は高くなります。間違いありません。

仕事内容

サラリーマンは会社に仕事をしに行きます。

 

仕事をする以上、最も大切なものが「仕事内容」であることは間違いありません。

 

その仕事内容も徹底的に見直し、社員・従業員がなるべく働きやすい環境を整えることも企業側の役目です。

全ての業務に然るべきマニュアルが作成・設定されていること

その会社で行うべき全ての業務にマニュアルが作成・設定されている事が従業員の満足度を高めるということは間違いありません。

 

同じ仕事をするにしても、人によって仕事のやり方が異なったり、人によって目標とする仕事の質の到達点が異なったりしていては「企業として道筋を示さなくていいの?」となってしまいます。

 

これはわたしが様々な企業への勤務経験を通して痛感したことですが、業務マニュアルが整っていない企業というのは「個人任せ」「担当者がいないと回らない」ということになりがちです。さらに仕事の質も個々人によって変わってくるため、往々にして業績が良くなかったですね。

 

そしてもちろん、マニュアルが無いので業務の代替えが効きません。その担当がコケればそれで大ダメージを被ります。

 

業務マニュアルの存在意義はたった一つ。「ヘルプ」です。

 

マニュアルが存在するということは「マニュアルを見れば万人がその業務をすることが可能」であるということです。

 

業務マニュアル設置の有無が社員の満足度に貢献しないはずがありません。

「仕事は見て覚えろ」という古い考えが存在しないこと

日本には昔ながらの「仕事は教えるものではない。見て覚えろ。」という意味不明な職人気質な風潮が、以前から根強く残っています。

 

ここ十数年でやっと「仕事は企業側が率先して教えていくもの」と意識改革がなされてきましたが、それでもなお、未だにこの古臭い風潮が残っている企業もたくさんあるはず。

 

この古い風潮を現代社会に持ち込めば、若い社員は「なんで仕事を教えてくれないの?」と疑問と不満を抱く原因となります。

 

はっきり申し上げて、「仕事は見て覚えろ」「目で盗め」なんていう古い考えは個人の能力を潰し、成長を遅らせる原因となる最たるものです。

 

例えば寿司職人には依然このような感覚が根強く残っていました。もしかしたら、寿司の老舗では未だにこんな風潮があるのかもしれません。

 

でも知っていますか?寿司のプロを数か月で養成する学校があることを。

 

そして、短期間で要請された寿司職人がミシュランで星を獲得したことを。

 

つまり、「やらせなければ伸びない」し、「やらせること」「仕事をきちんと教えること」が社員の満足につながるということも間違いないのです。

 

職場内の人間関係を整える対策が施されていること

職場には様々な性格・感性・価値観を持った人間が集まって一つのコミュニティーを形成しています。

 

モノの感じ方が違う物同士が集まるわけですから、当然トラブルだって発生します。

 

中には人間関係の悪化により退職せざるを得ない人がいたり、職場の人間関係に不満を持っていたりする人も大勢いるでしょう。

 

このような事態に対し、企業側が定期的に個人情報保護を絶対条件としたアンケートを実施して職場内の人間関係を把握し、人事異動や職場環境改善のために尽力してくれるような仕組みや、匿名相談制度があるのであれば、社員・従業員はちょっとは会社に恩を感じて働くことができます。

 

もちろんそんなことをせずとも、人間環境が悪化している段階でその部門の責任者が気付いて解決策を見出すことができれば、それが一番ベストだと思います。

管理職に十分な人間的教養がなされていること

管理職についている人間が、会社の売り上げ利益だけを追求する仕事バカであってはなりません。

 

もちろん会社の売り上げ利益も大事ですが、仕事を継続していく上で部下を管理し、部下の離職を防ぎ、職場環境を改善させるということも重要な管理職の責務です。

 

管理職という立場で部下という存在がいる以上、部下の管理は避けて通れないものです。

 

部下という立場の一人の「人間」を管理するわけですから、管理する側の人間の人間性が腐っていたり、管理職として方向がズレていてはダメなんです。

 

もちろん、そもそもが上司としての能力に欠ける人間を配置するなんて言う事はもってのほかです。

 

然るべき人間性を兼ね備えた人材を管理職という立場に置き、常時その人間性を高めるように会社側から定期的に教養を行い、管理職として、いや、人としてのレベルを上げるように指導するのも大切な役目です。

 

自分の上司の人間性が素晴らしいものであれば、それが部下の仕事に対する満足度に直結するということは確実ですね。

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企業側の違法行為が皆無

労働基準法の遵守が叫ばれ、企業側の違法行為がタブーとなって久しい現代社会において、企業側が労働者を搾取するということは絶対にあってはなりません。

 

被雇用者に対する違法な搾取行為つまり「企業側の違法行為」については、被雇用者の不満を爆発させる原因となることは言うまでもありませんね。

サービス残業が一切無い無いこと

このご時世、サービス残業が発生しているということは企業の恥以外の何物でもないのです。

 

「サービス残業」は企業側が社員・従業員の大切な人生の時間を、「故意的に」かつ「タダ」で搾取し、自社の労働に充てるという卑劣極まりない違法行為です。

 

わたしはこれまで当ブログで散々「サービス残業撲滅」を訴えてきました。

 

もはや「サービス残業」という言葉はモラル的に「死語」であることを理解すべきなのです。

 

そして、サービス残業が1分間でも存在する会社に、従業員が満足感を抱くはずなど無いのです。

 

さあ、声を大にして叫ぼう!サービス残業でギリギリ生き残ってる会社など、健全な日本社会のためにさっさと潰れろ!と。

「みなし残業代」制度によってサービス残業が発生することが無いこと

サービス残業に関連することですが、毎月の給与に一定時間分・一定額の「みなし残業代」を付けて、それを超えて従業員を制限なく働かせる行為も違法行為です。

 

「みなし残業代」が例えば20時間分出ていると仮定して、それを超える30時間働かせた場合、10時間分の差額は支払わないといけないのは当たり前のこと。

 

そんなのはサルでも分かること。でも、それがされておらず際限なく働かせている会社もあると思います。

 

わたしが以前勤めていた会社がそうでしたからよくわかります。そういう会社は社員に対して「残業時間はあらかじめ給料に組み込まれているから、いくら残業させてもいい」と意味不明な説明をしているケースがあります。

 

こんな違法行為がまかり通っている会社に社員が満足心を抱くはずがありません。

持ち帰り残業が一切無いこと

会社の規定で残業が認められないからと、残った仕事を自宅に持ち帰らせて自宅で処理をさせる行為を「持ち帰り残業」と言います。

 

当然ですが、「持ち帰り残業」で持ち帰った業務も「仕事」に当たります。

 

仕事に当たるということは残業代が支払われて然るべき、ということです。

 

持ち帰り残業が当たり前のように発生する会社になど、社員は満足心を抱くわけがありません。

過失によるミスで従業員にペナルティを課さないこと

悪質な企業によると、仕事上の些細なミスで発生した損失までその人の給与から天引きするなんていうペナルティを課す会社もあります。

 

わたしが過去に勤務していた会社では、車をぶつけた場合、会社の保険は一定額までしか使えず、差額はどれだけ高額でも全て自腹というひどいケースもありました。

 

使用者側からすれば、保険会社との契約でそうなっているものなのかもしれませんが、社員側からすればそれは悪質極まりなく、なぜ給与のために働いているにもかかわらず給与からごっそりと天引きされるのか、と会社への不満は頂点に達することは明白です。

企業理念・働かせ方

社員・従業員がその会社に満足できるか否かの重要なポイントが、「企業理念に基づく従業員の働かせ方」です。

 

世界最大の広告代理店である「電通」の「鬼十則」という企業理念、知っていますか?

 

「鬼十則」という企業理念により、自殺者が出たことも知っていますか?

 

企業理念からくる従業員の働かせ方というのは、いつまでも精神論主義や根性論で「何でもアリ」なわけではないのです。

 

時代時代に即したものに変化させていかないといけないのです。

従業員を追いつめるような内容の企業理念で無いこと

今しがたお話した世界最大の広告代理店「電通」の「鬼十則」とは、下記のようなものです。

 

1. 仕事は自ら創るべきで、与えられるべきでない。
2. 仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。
3. 大きな仕事と取り組め、小さな仕事はおのれを小さくする。
4. 難しい仕事を狙え、そしてこれを成し遂げるところに進歩がある。
5. 取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは……。
6. 周囲を引きずり回せ、引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地のひらきができる。
7. 計画を持て、長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる。
8. 自信を持て、自信がないから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚味すらがない。
9. 頭は常に全回転、八方に気を配って、一分の隙もあってはならぬ、サービスとはそのようなものだ。
10. 摩擦を怖れるな、摩擦は進歩の母、積極の肥料だ、でないと君は卑屈未練になる。

引用:Gigazine:電通「鬼十則」、そして電通「裏十則」より

仕事に対する考え方・動き方などが、全て精神論で強い言葉で書かれています。

 

はっきり申し上げ、このような企業理念もしくは行動指針は時代錯誤です。

 

成果を出す仕事の内容とすればいつの時代までも通じるものがあるのでしょうが、社員の働かせ方として用いるには最低です。いや、致命的です。

 

実際に人の命を奪ってしまっていますからね。

 

このような企業理念は、最終的に従業員の未来を奪います。

企業理念を持ち出し、従業員に労働を強いることが無いこと

企業理念を掲げているだけであればまだしも、それに付随して従業員に「企業理念どおりに働け」と労働を強いることは、従業員に「奴隷感」を強く植え付けることになり、会社に対する信用・信頼に結びつくものではありません。

 

「企業理念に満たないから」という理由で残業を強制したり、「結果を出すまで帰ってくるな」という根性論に発展しかねません。

 

強すぎる内容の企業理念に基づいて、具体的に従業員を奴隷的に強制労働させることになった暁には、最終的には社員の未来を奪い、社員の家族から未来永劫恨まれ、社会的に大きなバッシングを受けることになります。

小さい中小企業であれば、たちどころに信用失墜の後、倒産してしまいますね。

従業員のワークライフバランスに十分に配慮をしていること

従業員のワークライフバランスに配慮してくれる会社は、もはやそれだけで魅力的です。

 

会社側から「仕事も大切だが、私生活も大切だ」と言ってもらえるほど、従業員にとってありがたいことはありません。

 

社員のワークライフバランスを重要視していない会社では「ワークライフバランス」という言葉すら出ませんから。

 

この「ワークライフバランス」という言葉が社内で使われている時点で、その企業は魅力的な企業であると思います。

表彰制度が充実していること

社員・従業員のやる気を上げ、会社に対する信頼度・満足心を満たすことができる「手っ取り早い方法」が「表彰制度」です。

 

細かいことでことあるごとに表彰する制度が整っている企業は、社員の「認められている感」が強く、会社に対して強い信頼と満足心を持ちます。

 

「給料を払ってるんだから、それ相応に働いて当たり前」と従業員軽視をしている会社であれば、この制度はまずありません。

 

逆に、公務員では表彰制度がかなりしっかりしています。特にわたしが以前勤務していた警察なんて特に素晴らしいです。

 

頑張りしだいで、一か月で一人当たり5件も6件も表彰を受けるなんてザラです。しかもそれがしっかりと記録されて人事査定に反映されるんですからこんな美味しい話はありません。

 

「会社に褒められる」ということは会社勤めをする者として非常に嬉しいものなのです。

おわりに

14項目の「本来、会社はこうあってほしい」を上げましたが、あなたが勤務する会社はいくつ当てはまっていたでしょう?

 

最初に申し上げましたが、おそらくこの広い日本のどこかには、これら全ての項目に合致している企業だってあるはずです。

 

このような会社であれば、従業員は安心して働くことができます。

 

会社に対して絶大な信頼を抱き、強力な帰属意識を抱くことは間違いありません。

 

いつか、日本中の企業がこうあってもらいたいものですが、果たしていつになることやら・・・(笑)

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